呼吸器外科専門医合同委員会

The Japanese Board of General Thoracic Surgery

呼吸器外科専門医認定基準

目的

呼吸器外科に関する十分な専門的知識と技量を有する者を認定し、社会からの信頼と評価を得て、医療の中で位置付けされるための専門医制の導入を目的とする。 呼吸器外科専門医制度は、日本胸部外科学会認定医制度・指導医制度(昭和56年 4 月 1 日発足)・日本呼吸器外科学会専門医制度(昭和63年 6 月10日発足)及び 2 学会(日本胸部外科学会・日本呼吸器外科学会)構成の呼吸器外科専門医認定機構による呼吸器外科専門医認定制度(平成14年 1 月 1 日発足)を改正し継承したものである。

申請資格

  • 1)日本国の医師免許証を有すること。
  • 2)外科専門医であること。
  • 3)卒後修練期間7年以上を有すること。
  • 4)認定修練施設において3年以上の修練期間を有すること。
  • 5)修練期間中に別に定める手術経験を有すること。
  • 6)呼吸器外科学に関する別に定める一定の業績(学会発表、論文発表)および研修業績(学会参加、学会が認めるセミナーや講習会への参加)を有すること。
  • 7)日本呼吸器外科学会および日本胸部外科学会の会員であり、3年以上の会員歴を有すること。

試験

書類審査合格者に対して、筆答試験を行う。
呼吸器の発生、解剖と機能、呼吸器外科における検査法、呼吸器外科疾患各論、呼吸器疾患の手術法、周術期管理などにつき広く出題する。

専門医の更新

  • 1)5年ごとの更新制とする。
  • 2)基礎条件
    • ・日本呼吸器外科学会および日本胸部外科学会の会員であること。
    • ・呼吸器外科専門医であり、かつ外科専門医であること。
    • ・5年間に別に定める一定の業績(論文発表)および研修業績(学会参加、学会が認めるセミナーや講習会への参加)を有すること。
    • ・5年間に術者又は助手として100例以上の手術経験を有すること。
  • 3)単位条件
    基礎条件の他に5年間に規定の単位表に従い20単位以上を有すること。

認定修練施設

  • 1)認定修練施設は基幹施設と関連施設からなる。
  • 2)5年ごとの更新制とする。
    但し、追加申請により認定された関連施設の認定有効期限は、基幹施設の有効期限と同一とする。
  • 3)基幹施設は直近3年間平均して呼吸器外科手術を75例/年以上、肺葉切除・区域切除の手術を10例/年以上を施行し、呼吸器外科専門医修練カリキュラムを有し、呼吸器外科専門医修練責任者が常勤していること(注1、2)。
  • 4)関連施設は基幹施設の推薦を受け、呼吸器外科手術を直近3年間平均して25例/年以上を施行し、且つ基幹施設の修練委員会委員が常勤または非常勤していること(注1、2)。
    新規申請に限り、呼吸器外科手術が直前の1年間で25例/年以上行われていれば特例として申請を認める。その場合、その後2年間呼吸器外科手術例数を毎年翌年の2月末日までに別に定める様式に従って委員会に報告し、3年間平均で25例/年以上の症例数を満たすことを示さなくてはならない。
    • 注1:以下の者が、呼吸器外科専門医修練責任者の有資格者である。
      ・日本呼吸器外科学会指導医、又は
      ・日本胸部外科学会指導医(呼吸器外科専門)、又は
      ・呼吸器外科専門医更新歴を有し、加えて日本呼吸器外科学会評議員である者
    • 注2:各修練基幹施設は関連施設を含めて上記有資格者よりなる修練委員会を構成し、基幹施設に所属する者一人を修練責任者に指定しなければならない。
  • 5)基幹施設の修練責任者は毎年2月末日までに別に定める様式に従って、基幹施設およびその関連施設すべてについての現況を報告しなければならない。