呼吸器外科専門医合同委員会

呼吸器外科手術数は2000 年4万（肺癌1,8万）2012 年7,5万（3,5万）と直線的に増加、諸統計から10～20年はこの傾向が続くと見込まれます。2014 年3月現在、3216人（呼吸器外科専門医は1378人）の学会員が274の基幹施設と379 の関連施設（大学34％、他66％）に所属します。専門医は少ない県で数人、最多は東京都150 人、人口5.5 ～23 万人/専門医（平均12万人、中央値11 万人）、平均手術件数60例/年/専門医となり、科が数人の施設も多く、若い会員は指導医の指導を受けて診療を担うとともに専門医取得の研修が行われています。このような陣容で本邦の肺癌手術関連死亡率は1～0.8％ と２％前後の欧米の成績を凌駕しています。

2017 年4月に後期研修を開始する医師（専攻医）を対象とした新たな専門医制度が始まります。時間軸を入れたプログラムとすることと基本領域専門医+サブスペシャリティ-専門医の2階建の構造が要点です。これからの呼吸器外科専門医制度は、「いつかはなる」から「いつ頃なる」を次世代に提供することになります。基本領域である外科専門医研修3年+呼吸器外科専門研修3 年が相互乗り入れとなる合意形成がなされ、初期研修の2年を入れて卒後約8年後に呼吸器外科専門医取得申請が可能となるようにすることが目標となります。以上の基本型以外に、外科専門医を取得後に他領域の診療や研究に従事したのちに呼吸器外科専門医の研修プログラムを受けることも可能とします。

この委員会は最も関係が深く、また母体である日本呼吸器外科学会からの委員と日本胸部外科学会からの委員から構成されます。安元前委員長の呼吸器外科専門医制度の歴史から抜粋した経緯（下記）から今日に至っています。経緯上、このようになってはいますが、関連組織が複数であることは構築する専門医制度の設計に一定の緊張感をもたらし、また、個々の呼吸器外科専門医には循環器系、食道、など呼吸器系と連関している系への理解も深まり、結果として、より少ない合併症、よりよい成績を提供できることにつながります。2011年から始まった厚生労働省主導の専門医のあり方に関する議論でも専門医認定に関わる組織は複数であることはポジティブであり、評価されています。

委員会は、国民が全国あまねく身近なところで標準的な治療を受けることができるように、質の高い呼吸器外科専門医の養成を目指して活動します。国民の期待に応え得る呼吸器外科専門医を知ってもらうために、広報活動、手術成績の公表、呼吸器外科医にかかりたいときにどのようにしたらよいかその手順なども、HPに提案していこうと思っています。